タグ:カーボンニュートラル
-
![民間6社による「次世代グリーンCO2燃料技術研究組合」を設立 民間6社による「次世代グリーンCO2燃料技術研究組合」を設立]()
7月20日、ENEOS株式会社、スズキ株式会社、株式会社SUBARU、ダイハツ工業株式会社、トヨタ自動車株式会社、豊田通商株式会社の6社は、燃料を「つくる」プロセスでの効率化を研究するため、「次世代グリーンCO2燃料技…
-
![Umicore、中国で燃料電池用触媒の大規模工場を建設 Umicore、中国で燃料電池用触媒の大規模工場を建設]()
7月7日、Umicoreは、燃料電池技術の急成長を取り込むため、中国常熟市の大規模な燃料電池触媒工場の建設への投資を発表した。本工場は、水素ベースのクリーンなモビリティへの転換を加速し、2030年までの需要に対応するこ…
-
![]()
6月28日、昭和電工とマイクロ波化学は、マイクロ波を用いて使用済みプラスチックから基礎化学原料を直接製造するケミカルリサイクル技術の共同開発を開始したと発表。両社は2050年のカーボンニュートラル達成に向けてさまざまな…
-
![みずほ銀行、データセンターを再生可能エネルギーに移行し、排出量を20%削減 みずほ銀行、データセンターを再生可能エネルギーに移行し、排出量を20%削減]()
7月22日、みずほ銀行は、国内の7つの大規模物件を再生可能エネルギーに移行し、主要データセンターの電源を100%再生可能エネルギーで賄うことが可能になったことを明らかにした。 本発表は、みずほのグループ会社7社全…
-
![]()
6月28日、ヤマハ発動機株式会社は、2050年のカーボンニュートラルを目標とした「ヤマハ発動機グループ環境計画2050」のうち、海外を含む自社工場における目標達成時期を2035年へと前倒しすることを発表した。 ヤ…
-
![英国、2040年までに国内航空・空港をネット・ゼロにすることを約束 英国、2040年までに国内航空・空港をネット・ゼロにすることを約束]()
7月19日、英国政府は「ジェット・ゼロ」戦略を発表し、2050年までに航空業界をネット・ゼロにする計画の概要を明らかにした。ファーンボロ航空ショーで発表された本計画には、2040年までに国内の航空業界をネット・ゼロにす…
-
![AFC、Infinity、アフリカ最大の再生可能エネルギー発電事業者を買収 AFC、Infinity、アフリカ最大の再生可能エネルギー発電事業者を買収]()
7月16日、再生可能エネルギー企業のInfinityとインフラソリューションプロバイダーのアフリカ金融公社(AFC)は、アフリカ最大の自然エネルギーに特化した独立系電力会社であるLekela Powerを買収する計画を…
-
![]()
6月22日、物流不動産のグローバルリーダーであるPROLOGISは、2040年までにバリューチェーン全体でネット・ゼロ・エミッションを達成すると約束した。同社はまた、環境・社会・ガバナンス(ESG)の年次業績報告書を発…
-
![GM、EVgo、Pilot、米国の高速道路でEV急速充電ネットワークを開始 GM、EVgo、Pilot、米国の高速道路でEV急速充電ネットワークを開始]()
7月15日、自動車大手GMと、Pilot Companyは、米国で長距離の電気旅行を可能にする全米直流高速充電ネットワークの構築を目的とした新たな提携を発表した。 「Pilot Flying J」と「Ultium…
-
![]()
6月30日、アリババグループ傘下のAlibaba Cloudは、事業活動や製品による二酸化炭素排出量の測定、分析、管理を支援するサステナビリティプラットフォームEnergy Expertのグローバルローンチを発表した。…
おすすめコラム
-
![ウェルビーイングとは?5つの要素から企業に求められる対応を解説 ウェルビーイングとは?5つの要素から企業に求められる対応を解説]()
上場企業であれば気候変動の情報開示が当たり前になってきたのと同じく、人材のウェルビーイングの実現に…
-
![CSRDとは。日本企業に与える影響と今すぐできる対応を紹介。 CSRDとは。日本企業に与える影響と今すぐできる対応を紹介。]()
CSRD(Corporate Sustainability Reporting Directive…
-
![ESG投資とは。改めて考える重要性とESG経営のメリット・今後の課題 ESG投資とは。改めて考える重要性とESG経営のメリット・今後の課題]()
ESG投資の流れは国内外において拡大を続けている分野であり、注目を集めている。投資家のニーズに応え…
-
![SSBJ公開草案の重要ポイント解説:今後の気候変動の情報開示はどう動くか SSBJ公開草案の重要ポイント解説:今後の気候変動の情報開示はどう動くか]()
2024年3月29日、サステナビリティ基準委員会(SSBJ)が国内のサステナビリティ開示基準の草案…
-
![SBTN(Science-Based Targets for Nature)とは。企業のネイチャーポジティブ経営を実現する目標設定の方法論を解説。 SBTN(Science-Based Targets for Nature)とは。企業のネイチャーポジティブ経営を実現する目標設定の方法論を解説。]()
TNFDのフレームワークが公開され、先進企業ではフレームワークに基づく情報開示が進みつつある(20…
ページ上部へ戻るCopyright © ESG Journal All rights reserved.