11月14日、PUMAは新たなサステナビリティ目標「Vision 2030」を発表した。この目標は、気候変動への対応、循環型経済の推進、人権保護の分野で、同社の取り組みをさらに拡大するものだ。Anne-Laure Descours最高調達責任者（CSO）は「Vision 2030では、既存の10FOR25目標を進化させ、企業全体でより大きな影響を生むことを目指している」と述べた。

PUMAは、SBTi（Science Based Targetsイニシアティブ）から1.5度シナリオに整合すると承認された。2030年までに、Scope 1および2の排出量を2017年比で90%削減し、Scope 3のサプライチェーンおよび物流排出量も33%削減を目指す。再生可能エネルギーの活用拡大や、低炭素素材の使用増加も同時に進める。

循環型経済では、リサイクル素材を使用した製品開発を強化し、2030年までにポリエステルの100%リサイクル化を目指す。また、人権分野では、ジェンダー賃金格差の解消、400,000人の労働者に対する人権教育、生活賃金の実現を掲げている。

【参照ページ】
（原文）PUMA unveils Vision 2030: Scaling up for bigger impact in climate, circularity and human rights
（日本語参考訳）プーマがビジョン2030を発表：気候、循環性、人権へのより大きな影響に向けて規模を拡大