TCFD×TNFD統合開示ガイド：いま企業が備えるべき実務対応とは？（再掲）

※2025年5月28日公開済みの記事を一部更新し再掲している。

企業のサステナビリティ関連の開示では、TCFD（Taskforce on Climate-related Financial Disclosures：気候関連財務情報開示タスクフォース）に続き、TNFD（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures ：自然関連財務情報開示タスクフォース）の最終提言が2023年に公表され、「気候」から「自然」へと広がりを見せている。日本国内では108の機関がTNFDへの賛同を表明しており、すでに積極的に開示に取り組む企業が現れ始めている（2025年5月現在）。日本でもSSBJサステナビリティ開示基準が公開された。企業は今後、複数の国際基準に沿ったサステナビリティ情報の開示が求められることになる。

一方で、開示が複雑化することで、投資家やステークホルダーにとっての実効性を欠くという懸念も顕在化しているのも事実である。企業にとっては、単に「開示する」から「伝わる情報開示」への転換が求められている。

こうした背景を受けて、日本の多くの企業ではTCFDとTNFDを統合して開示する動きが進みつつある。そこで、本稿では今後ますます進むであろう統合開示に向けて「実施ガイド」を紹介している。ぜひダウンロードして、統合開示に向けた準備に役立ててほしい。会員登録後、すぐにチェックリストをダウンロードできる。

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執筆者紹介

竹内　愛子 （ESG Journal 専属ライター） 大手会計事務所にてサステナビリティ推進や統合報告書作成にかかわるアドバイザリー業務に従事を経て、WEBディレクションや企画・サステナビリティ関連記事の執筆に転身。アジアの国際関係学に関する修士号を取得、タイタマサート大学留学。専門はアジア地域での持続可能な発展に関する開発経済学。