2月13日、プロフェッショナル・サービス会社であるKPMG USが発表した新しい調査結果によると、ほとんどの大企業はESGデータとレポーティング能力を強化しつつあり、大半は今後数年間でサステナビリティ関連のソフトウェアとワークフォース能力への投資を増やす予定である。

KPMG USは、新調査のために、上場・非上場企業の役員、幹部、管理職550人を対象に調査を行った。調査対象は、売上高が10億ドル（約1,500億円）を超える企業が約3分の2を占め、北米とヨーロッパを中心に、幅広いセクターに及んでいる。

調査によると、サステナビリティ情報の開示に対する規制当局の圧力が高まる中、ESG能力の拡充が多くの企業にとって重要な優先事項として浮上しており、回答者の90％が今後3年間でESGへの投資を増やす計画を報告している。

KPMGによると、本調査では、企業が認識しているESG報告能力と実際の準備状況との間に断絶があることが明らかになった。最も注目すべきは、回答者の83％が自社はサステナビリティ報告において他社より先行していると回答している一方で、多くの企業は高度に手作業的なデータ収集に依存し続けている。使用されているESGデータ管理システムのトップはスプレッドシートが47％と大差をつけ、ESGモジュール付きのERPシステムを使用していると回答したのは38％、ESG専門ソフトウェアソリューションを使用しているのは37％、ESGデータ管理ソリューションを使用しているのは33％にとどまっている。

しかし、半数近くの企業がESGデータをスプレッドシートに依存し続けている一方で、ほとんどの企業が近い将来ESG報告能力をさらに向上させる計画を報告している。その中には、今後3年間で人工知能や機械学習を用いてデータ分析や統合を改善する予定があると回答した企業が58％、ESG報告の質を高めるために従業員や管理職のトレーニングを現在実施していると回答した企業が49％含まれている。

【参照ページ】
（原文）KPMG Survey: Addressing the Strategy Execution Gap in Sustainability Reporting
（日本語参考訳）KPMG調査：約半数の企業がESGデータの管理にまだスプレッドシートを使用