5月7日、EYの調査によるとサステナビリティと気候変動に関する課題は、グローバルの経営層の間で再び注目を集めつつあり、CEOの半数以上が1年前よりも脱炭素やサステナビリティは長期的な戦略的最優先事項であると答えている。

この調査は、21 か国の 5 つの業界の大企業のCEO 1,200 名と、21 か国の機関投資家 300 名を対象に行われた。具体的な調査結果として、CEOの54％が、取締役会でもサステナビリティの話題が重視され優先度が高くなっている一方で、23％が、主に経済的な理由から、自社でのサステナビリティの優先順位が下がったと回答した。

地域別では、アメリカの回答者が最も高く62％、次いでヨーロッパが49％である一方、アジア太平洋地域では25％減少している。

調査によれば、43％のCEOが、中長期的な戦略的優先事項として脱炭素をあげた。一方で、実際にネットゼロの実績を上げた企業は16％にとどまった。また、成長と生産性向上のためのテクノロジーとAIへの投資を優先したのは47％だった。

ただし、調査では、サステナビリティは引き続き投資の最優先事項である一方で、インフレや地政学的に不安定な環境において、短期的な収益目標を達成するために、一時的に予算削減が発生する可能性が最も高い分野でもあることが明らかになった。

機関投資家の回答では、サステナビリティは優先順位が高いと回答したのはわずか 28％であり、35％は優先順位が低いと回答。同様に、CEOの73％が、アクティビスト投資家は長期的な持続可能性指標に対する業績よりも短期的な財務結果を重視していると認識している。

CEOと投資家の間で一致している部分として、CEOの73％と投資家の67％は、企業がグリーンウォッシュで非難されることへの懸念が強くなりすぎて「グリーンハッシング」につながっている点だ。また、CEOの74％と投資家の67％は、企業のバランスシートが座礁資産によるリスクがあるともしている。 さらに、CEO (75%) と投資家 (70%) の両者は、テクノロジーと AI が自社が直面しているサステナビリティ課題の解決につながると考えている。

【参照ページ】
（原文）How CEOs juggle transformation priorities – the art of taking back control