PwCのグローバル戦略コンサルティング事業であるStrategy&は、新しい調査に関する報告書を発表した。報告書によると、企業がビジネスのESG側面を主導し管理するために、サステナビリティ最高責任者（CSO）を活用する傾向が強まっていることが明らかになった。また、CSOの役割は急速に進化・拡大しているものの、多くのCSOは企業のサステナビリティ戦略に十分な影響を与えるために必要な権限や責任を持っていないと指摘している。

本報告書では、世界62カ国の時価総額上位企業を中心に、1,640社の上場企業におけるCSOの役割について、CSOの任命状況、幅広い企業調査、詳細な経営者インタビューなどを行った。

調査の結果、30%の企業が公式かつ積極的にCSOを任命しており、近年その数の大幅な増加が明らかになった。Strategy&は、2021年に68人のCSOが任命されることを確認し、これは過去5年間を合わせた数よりも多い。

Strategy&は、 調査対象企業の約80％が何らかの形でCSOを採用しているが、CSOの約半数が、C-suiteの2階層以上下に位置し十分な取締役会へのアクセスがない、あるいはコアビジネスや戦略への影響力が小さく、代わりに企業の社会責任やHSE（衛生・安全・環境）に焦点を当てた、限られたマンデートであると指摘する。

しかし、このような状況は改善されつつあり、CSOの影響力と責任が増してきていると判明した。本報告書によると、 2016年に任命されたCSOのうち、C-Suiteの一員はわずか9%であったが、2021年は28%であった。この変化は、企業がサステナビリティを戦略や業務に組み込み始め、ESG報告に対する規制や投資家のニーズが成熟し、CSOの役割が進化したことに起因している。

本報告書によると、CSOの存在はサステナビリティのパフォーマンスに大きな影響を与えうる。ESGスコアAランク企業（Refinitiv ESGレーティングに基づく）のうち49％がアクティブなCSOを有していたのに対し、Dランク企業ではわずか16％であることがわかった。

【参照ページ】
（原文）Empowered Chief Sustainability Officers
（日本語訳）Strategy&、CSOに関する報告書を発表