BASF等、マラリア制御に向け共同研究を始動

8月17日、スイス熱帯・公衆衛生研究所(Swiss Tropical and Public Health Institute:STPH)は、化学世界大手独BASF、米バイオテクノロジー大手プロメガと共同で、マラリア等の蚊が媒介する病気の制御に向け新たな防虫ツールを研究開発していると発表した。

本研究プロジェクトは、ビル&メリンダ・ゲイツ財団から資金提供を受けている。8月20日の「世界蚊の日」を記念し、マラリア予防・対策への継続的な投資の必要性を喚起した。

初期段階にある本研究は、標的タンパク質分解誘導化合物(PROTACs)の分野における先行研究を基礎としている。PROTACsは、ピンポイントで細胞内の蚊のタンパク質に作用することで、生態系への影響を最小限に留めることができる。

本共同研究は2022年9月に開始され、3年間から5年間の調査が約束されている。BASFは、蚊に特異的なタンパク質を標的とするPROTACsを提供する。プロメガは、PROTACsの分子が生きた細胞内で蚊のタンパク質と結合し、分解する有効性をテストするアッセイ法を確立する。STPHは、選択されたPROTACsのin vivo試験を実施する。本共同研究の予備結果は、2025年までに公表される予定である。

【参照ページ】
(原文)Innovative research for malaria control driven by three collaborating parties: Swiss TPH, BASF and Promega
(日本語参考訳)BASF等、マラリア制御に向け共同研究を始動

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