タグ：オリジナル解説

• • 2024/11/18
  • コラム・レポート

  ISSA5000とサステナビリティ保証：企業が今すぐ始めるべき対応ポイント（再掲）

  サステナビリティ情報、非財務情報、ESGデータなど企業のサステナビリティの取り組みを示す情報は、投資家や評価機関を含むあらゆるステークホルダーにとって判断材料として重要視されている。サステナビリティ保証業務では、財務以…
• • 2024/11/11
  • コラム・レポート

  ESRSの定性・定量情報をすっきり整理！開示準備にむけた一覧

  2025年から、CSRD（企業サステナビリティ報告指令）に基づくESRS（欧州サステナビリティ報告基準）の開示が始まる。日本の企業を含む、EU市場にアクセスしている企業やサプライチェーンに関わる企業も、EUの基準に対応…
• • 2024/11/5
  • コラム・レポート

  SSBJ公開草案：気候変動開示の準備状況を確認！簡易チェックで早期対応を

  SSBJ公開草案が2024年3月に公開され、2025年3月に最終化される予定であり、2025年4月から早期適用（任意適用）が可能になっている。ただし、本格適用は、2027年3月期のプライム上場企業（時価総額3兆円以上）…
• • 2024/10/22
  • コラム・レポート

  TCFD・IFRS・CSRDの移行計画とは：業界別に考える開示ポイント

  企業の温室効果ガス排出削減に向けた移行計画は、国際的な規制や投資家からの要求により重要性が増している。特に、TCFDやIFRS、CSRDなどのフレームワークにおいても、企業が低炭素社会への移行をどのように進めているかを…
• • 2024/10/16
  • コラム・レポート

  コーポレートガバナンスの重要性と課題：国内での透明な開示対応

  コーポレートガバナンスとは、企業が持続可能な成長を遂げるための管理体制や仕組みを指す。透明で公正な意思決定を行い、株主や利害関係者との信頼構築に重要な役割を果たす。特に、サステナビリティや気候変動リスクへの対応では、適…
• • 2024/10/9
  • コラム・レポート

  人的資本開示の基準を解説！ISSB/CSRDが重視する項目とは

  日本国内において人的資本に関する開示が法定となり2年目を迎えた。2024年のCSRDやISSB基準の公布により、人的資本に関する開示は国際的にも重要な指標になった。 一方で、人的資本の開示を進めるにあたって効率的…
• • 2024/10/2
  • コラム・レポート

  ISCC認証の取得が日本でも進みつつある！取得企業の一覧ご紹介

  ISCC認証 / ISCC PLUS認証の取得企業が増えつつあり、バイオマスやバイオエネルギーに対する社会的関心への対応が進んでいる。日本企業の間でも化学メーカーを中心に ISCC PLUS認証の取得が進みサプライチェ…
• • 2024/9/25
  • コラム・レポート

  ESGツールでサステナビリティを加速：データ管理とガバナンスの重要性

  サステナビリティの情報開示において「ESGデータ」の重要性は、第三者保証の要否の議論が進む中、ますます高まっている。しかし、日本では、データ管理と部門間連携に課題を抱えている場合が多いのも事実だ。海外では、すでにツール…
• • 2024/9/18
  • コラム・レポート

  統合報告書のこれからを考える。情報開示の未来の潮流とは。

  企業が持続可能な成長を目指す中で、戦略やリスク、機会を効果的に伝えることが問われている。統合報告は、これらの要素を一貫して伝えるための重要なツールであり、特に国際的な開示基準であるISSB基準やCSRDとの関連性が強ま…
• • 2024/9/10
  • コラム・レポート

  TNFDセクター別/金融向けガイダンス：全体像を解説

  企業のリスク管理の枠組みは、気候変動を超えて「自然資本（生物多様性）」を含む環境全体に拡大している。この枠組みの中核を担うのがTNFD（Taskforce on Nature-related Financial Dis…