タグ：オリジナル解説

• • 2025/7/7
  • コラム・レポート

  GRI労働関連基準の改訂状況と人的資本開示との対応関係を解説

  GRI（Global Reporting Initiative：グローバル・レポーティング・イニシアチブ）は、労働関連の基準の再構成について2024年から順次承認されており、より労働の実態や労働者への影響を可視化する実…
• • 2025/6/30
  • コラム・レポート

  GRI 102/103 新基準の実務チェックポイント：IFRS/ISSB基準と一部整合へ

  サステナビリティ情報開示における基準間の整合性の確保は、ますます重要な課題となっている。CSRD（企業サステナビリティ報告指令をはじめ、国際的な基準間の連携が進展している。2025年6月26日、GRIは新たな基準「GR…
• • 2025/6/30
  • コラム・レポート

  ESMAのESG評価機関規則がもたらす変化と企業への影響（26年7月適用）

  2025年6月20日、欧州証券市場監督局（ESMA）が策定を進める新たなESG評価規則「Regulation (EU) 2024/3005」の運用に向けたコンサルテーションに対し、ノルウェー公的年金基金GPFGの運用を…
• • 2025/6/20
  • コラム・レポート

  ESRS改訂の概要と実務的影響：簡素化のポイントと日本企業の対応

  2025年6月19日、EFRAG（欧州財務報告諮問グループ）が欧州サステナビリティ報告基準（European Sustainability Reporting Standards：ESRS）の改訂に向け会議を実施した。…
• • 2025/6/17
  • コラム・レポート

  サステナビリティ開示の情報品質とはーSSBJ基準に示されたポイント解説

  2025年3月にSSBJ（サステナビリティ基準委員会）よりサステナビリティ開示基準が公表され、27年3月期から一部のプライム上場企業が報告対象となる。任意開示であったサステナビリティ情報が徐々に「制度開示」として標準化…
• • 2025/6/11
  • コラム・レポート

  TNFD開示を支援する 主要ツール比較と選定ポイント

  2024年にTNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures））の最終提言が発行されて以降、日本企業でも対応が進んでおり、…
• • 2025/6/6
  • コラム・レポート

  進化するサステナビリティ開示 ― 傾向から考える“自社の対応状況”

  サステナビリティ情報開示の高度化が急速に進んでいる。TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）やTNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）といった国際的枠組みに加え、SSBJ（サステナビリティ基準委員会）による…
• • 2025/5/27
  • コラム・レポート

  ステークホルダーエンゲージメント再考ー対話を“経営の武器”に変えるには

  TCFD/TNFDを始めとする国際基準では、ステークホルダーエンゲージメントが重視されている。ステークホルダーエンゲージメントは、サステナビリティ経営の戦略策定には欠かせないプロセスであり、投資家の間でも関心が高いテー…
• • 2025/5/20
  • コラム・レポート

  グローバルガバナンス体制構築に向けた実践的ツール紹介

  コーポレートガバナンスは、企業経営に直接的に係る課題であり、あらゆる企業において例外なく重要である。健全なガバナンスは、環境（Environment）と社会（Society）に対処する上での大前提であるるためだ。また、…
• • 2025/5/12
  • コラム・レポート

  IPCCが示す気候危機と企業戦略：温暖化対策はコストか投資か？

  企業においてサステナビリティ経営は当然とされ、地球温暖化対策を行うこと自体が常識になりつつある。しかし、なぜ地球温暖化の防止を行わなくてはならないのか、という問いに答えるのは難しいものでもある。本記事では、地球温暖化対…