2024年にTNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures））の最終提言が発行されて以降、日本企業でも対応が進んでおり、2025年時点で132の団体・企業が賛同を表明しており、一部において開示が始まりつつある。

TNFDでは、自然と事業や拠点との関係性を「依存・影響・リスク・機会」に分解し、構造的に把握することが求められる。しかし、対象となる自然資本は水・森林・生物多様性（気候変動も）など多岐にわたり専門性を求められるため、独自の手法だけでは難しいところもある。こうした背景から、実務対応では外部ツールの活用が重要であり、TNFDも推奨している。

本稿では、2025年時点で日本企業において実際に導入された実績のある主要ツールを紹介しつつ、TNFDレポート作成に向けた体制構築のヒントを提示する。

TNFDのLEAPアプローチとツールの関係

TNFDは、企業が自然との関係性を整理・開示するための実務手順として「LEAPアプローチ」を提示している。TMFDの推奨するツールはLEAPアプローチの実施において使用されるものが一般的である。

※LEAPとは、Locate（自然との接点の特定）、Evaluate（依存と影響の評価）、Assess（リスクと機会の分析）、Prepare（対応方針と開示の整備）の4段階から構成される。

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執筆者紹介

竹内　愛子 （ESG Journal 専属ライター） 大手会計事務所にてサステナビリティ推進や統合報告書作成にかかわるアドバイザリー業務に従事を経て、WEBディレクションや企画・サステナビリティ関連記事の執筆に転身。アジアの国際関係学に関する修士号を取得、タイタマサート大学留学。専門はアジア地域での持続可能な発展に関する開発経済学。