GRI労働関連基準の改訂状況と人的資本開示との対応関係を解説

GRI（Global Reporting Initiative：グローバル・レポーティング・イニシアチブ）は、労働関連の基準の再構成について2024年から順次承認されており、より労働の実態や労働者への影響を可視化する実質重視の開示へと転換しようとしている。

本稿では、このGRIの労働関連基準の改訂の背景と構造だけでなく、投資家の関心や人的資本の開示との関連性を照合し、関係を一覧化のうえ解説する。また、実効性の高い「開示実務」のポイントや留意点を紹介している。

労働関連基準の更新の背景と流れ

GRIは、国際的な人権基準との整合性や雇用・労働における実質的なインパクト可視化に向け、基準の大幅な見直しプロジェクトを始動している（2022年～）。国際的な人権の観点、働き方の変化、投資家の関心を取り入れた基準として更新される予定だ。

※本記事は2025年7月時点のものであるため変更があった場合には更新される。

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執筆者紹介

竹内　愛子 （ESG Journal 専属ライター） 大手会計事務所にてサステナビリティ推進や統合報告書作成にかかわるアドバイザリー業務に従事を経て、WEBディレクションや企画・サステナビリティ関連記事の執筆に転身。アジアの国際関係学に関する修士号を取得、タイタマサート大学留学。専門はアジア地域での持続可能な発展に関する開発経済学。