過去の記事一覧
-
こんにちは!ESG Journal Japan編集部です! これまでESG投資や企業の事例について、様々な角度からコラムにまとめてきましたが、サステナブルファイナンスとは何か、サステナブル(ESG)投資とインパク…
-
カナダ政府は、2005年を基準として2030年までに温室効果ガス(GHG)の排出量を40%〜45%削減することを約束する国家確定拠出金(NDC)を国連に正式に提出したことを発表した。 国家確定拠出金は、パリ協定に…
-
ESGマーケットプレイス「Manaos」は、ロンドンの金融テクノロジー企業「Util」およびMoody's ESG Solutionsの一員である「V.E」と新たに提携し、サステナビリティデータおよび分析ソリューション…
-
自動車大手のVolkswagenと、エネルギー会社Enel Groupの先進エネルギーサービス部門であるEnel Xは、イタリア全土での電気自動車用高出力充電ネットワークの開発・運営を目的とした新たな合弁会社、チャージ…
-
Moody'sのESGソリューションは、中小企業のESG評価をリアルタイムで可能にし、グローバルなサプライチェーン全体のリスクをモニタリングすることを目的とした新ツール「ESG Score Predictor」を発表し…
-
7月9日、国連食糧農業機関(FAO)の地中海一般漁業委員会(GFCM)は、地中海と黒海におけるサステナブルな漁業と水産養殖のために2030年戦略を設定した。 この取組には、22か国と欧州連合が参加している。事務局…
-
7月8日、国際資本市場協会(ICMA)は、欧州委員会が7月6日に発表した欧州グリーンボンド基準(EU GBS)案について声明を発表した。 声明では、ICMAは、EU GBSの提案された自主的性質と、既存のヨーロッ…
-
7月9日、ミサワホーム株式会社(代表取締役社長執行役員 磯貝匡志)は、暮らし、健康、環境など社会が抱えるさまざまな課題の解決につながるコンセプト住宅「グリーン・インフラストラクチャー・モデル」を、住まいづくりの体感施設…
-
経済産業省は7月12日、繊維産業におけるサステナビリティの取組を促進するため設置した「繊維産業のサステナビリティに関する検討会」における議論・検討を取りまとめ、報告書を発表した。 同報告書では、繊維産業におけるサ…
-
中部電力は7月9日、中部電力グリーンボンド10年債(第545回社債・100億円)を発行すると発表した。 同社は3月23日、2050年までに事業全体のCO2排出量をネット・ゼロにする目標を示した方針を示した「ゼロエ…
おすすめコラム
-
上場企業であれば気候変動の情報開示が当たり前になってきたのと同じく、人材のウェルビーイングの実現に…
-
CSRD(Corporate Sustainability Reporting Directive…
-
ESG投資の流れは国内外において拡大を続けている分野であり、注目を集めている。投資家のニーズに応え…
-
2024年3月29日、サステナビリティ基準委員会(SSBJ)が国内のサステナビリティ開示基準の草案…
-
TNFDのフレームワークが公開され、先進企業ではフレームワークに基づく情報開示が進みつつある(20…
ページ上部へ戻るCopyright © ESG Journal All rights reserved.