5月28日、トヨタ自動車、マツダ、SUBARUの3社は、新たなエンジン開発を通じてカーボンニュートラルを実現する方針を打ち出した。これらの企業は、電動化への完全な転換ではなく、内燃機関自動車の維持を強調。合成燃料（eFuel）やバイオ燃料、液体水素を活用しながら、内燃機関の技術をさらに磨き上げるとしている。また、トヨタは5月27日、出光興産、ENEOS、三菱重工業と協働し、合成燃料やバイオ燃料の普及に取り組むことも発表した。これらの技術の日本国内での導入は2030年頃を目指している。

調達および生産構造については、2030年までに北米で調達するバッテリーコストを現行比で20%以上削減し、生産コストを35%削減することを目指している。

なお、財務戦略においては、2030年度までの10年間で約10兆円の資源投入を計画しており、長期的なEVシフトに向けた投資を推進すると同時に、株主還元も行う方針である。

【参照ページ】
SUBARU、トヨタ、マツダ、カーボンニュートラル実現に向け、電動化時代の新たなエンジン開発を「三社三様」で宣言
出光興産、ＥＮＥＯＳ、トヨタ自動車、三菱重工業、自動車向けカーボンニュートラル燃料の導入と普及に向けた検討を開始