2024年は、サステナビリティ分野において大きな変化が見られた年である。米国ではトランプ前大統領が再選し、反ESGの政策が推進される見通しである一方、欧州ではCSRD（Corporate Sustainability Reporting Directive）の施行により、企業への開示要件が一層厳格化された。また、日本でもサステナブル投資残高は増加傾向にあり、23年末に537.6兆円に達している（総運用資産の65.3%）。

こうした状況下において、企業は地域ごとに異なる規制や市場の動向に対応するため、開示の効率化と効果的な情報提供の方法を模索しているのが現状であろう。本記事では、2025年に向けたESG投資やインパクト投資の最新予測を踏まえ、来年以降の対応のヒントを解説する。

2024年のESG投資の状況とトレンド

年初にCSRDが発行されてから、年末の米国大統領選挙やCOP29の結末と企業のサステナビリティやESG投資をめぐる動きは目まぐるしく変化した転換の年だったと言ってもよいだろう。ここでは、世界と地域レベルでの動向を振り返ることとする。

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執筆者紹介

竹内　愛子 （ESG Journal 専属ライター） 大手会計事務所にてサステナビリティ推進や統合報告書作成にかかわるアドバイザリー業務に従事を経て、WEBディレクションや企画・サステナビリティ関連記事の執筆に転身。アジアの国際関係学に関する修士号を取得、タイタマサート大学留学。専門はアジア地域での持続可能な発展に関する開発経済学。