サステナビリティの情報開示において「ESGデータ」の重要性は、第三者保証の要否の議論が進む中、ますます高まっている。しかし、日本では、データ管理と部門間連携に課題を抱えている場合が多いのも事実だ。海外では、すでにツールやプラットフォームの導入が進む中、日本においてはどうであろう。

サステナビリティ・ESG開示に関する先進技術の導入が、効果的な改善や戦略策定につながるのか考察していく。

ESGデータの概要

ESGデータとは、企業のサステナビリティに関連する活動やパフォーマンスを測定するために収集されたデータであり、具体的には、温室効果ガス排出量、労働条件、ダイバーシティの取り組み、サプライチェーン管理、企業倫理など、多岐にわたる項目が含まれる。

ESGデータの開示は、サステナビリティの取り組みやESG経営を評価するために重要であり、企業の長期的なリスクと機会を評価する際に利活用されている。さらに、CSRDやISSB基準などの制度化により、ESGデータ（指標）は、義務付けられつつあり、正確なデータ開示が求められる。

以下、データ開示における課題や国内外の状況を示していく。また、自信をもってデータを開示するための具体的なステップも解説する。

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執筆者紹介

竹内　愛子 （ESG Journal 専属ライター） 大手会計事務所にてサステナビリティ推進や統合報告書作成にかかわるアドバイザリー業務に従事を経て、WEBディレクションや企画・サステナビリティ関連記事の執筆に転身。アジアの国際関係学に関する修士号を取得、タイタマサート大学留学。専門はアジア地域での持続可能な発展に関する開発経済学。