1月10日、グリーンソフトウェア財団（GSF）の傘下であるマイクロソフト、UBS、WattTimeの3社は、SDKの開発と、本番銀行システムのカーボンアウェア化を実現する初のMVP（minimum viable product）の実装で提携したことを発表した。本MVPは、Advanced Compute Quantum Analytics（ACQA）と呼ばれるUBSのリスクプラットフォームにカーボンアウェアの機能を提供するために使用された。

一般に、エネルギー需要が高いときには、クリーンエネルギー源の供給が上回り、より炭素量の多いエネルギー源が追加される。WattTimeの技術を用いることによって「限界炭素強度」、つまり仕事量や作業負荷が増えた場合に、どれだけの炭素排出量が追加されるかを把握することができる。

次のステップは、最もクリーンなグリッドを持つ地域を選択するためのロケーション選択機能を追加することである。ワークロードは、より炭素強度の低い地域で実行することができるため、データ転送などによる追加の炭素排出要因を考慮するための拡張が必要である。

絶対的な影響を把握するために、SCI に基づくエネルギー消費と具体化された炭素も含める必要がある。クラウドやハードウェアのプロバイダーから正確なエネルギーの遠隔測定が必要である。SCIの完全なスコアは、実行中のソフトウェアの炭素排出量を決定する上で、より高い精度を提供することになる。

【参照ページ】
（原文）CARBON-AWARE COMPUTING WHITEPAPER – HOW UBS SUCCEEDED IN MEASURING AND REDUCING CARBON EMISSIONS OF THEIR CORE RISK PLATFORM
（日本語参考訳）グリーンソフトウェア財団、コアリスクプラットフォームの二酸化炭素排出量の測定と削減に成功