12月2日、日本郵船株式会社および日本郵船グループの株式会社MTIは、米国船級協会（ABS）、船舶用主機関設計会社のWinterthur Gas & Diesel Ltd.とともに、船舶の温室効果ガス排出量の削減効果最大化を目指し、船舶用主機関のバッテリーハイブリッドシステムを活用し、船舶設計を最適化するための共同研究を開始したと発表した。

船舶は、荒天時などに強い波や風の影響を受けながらも航行速度を維持するため、主機関の回転数を大きく上げることがあるが、その際に負荷がかかる現象を「負荷変動」という。バッテリーハイブリッドシステムは、主機関が負荷変動したときに、バッテリーから船内に電力を供給することで軸発電機の負荷を軽くし、船が推進に使える力を増やすことができる上、効率的な主機関の運転が可能となる仕組みで、外航船舶での導入が進んでいる。また、バッテリーハイブリッドシステムは発電機関の代わりに船内の機器運転用、生活用などの電力供給を行うことができるため、その活用はGHG排出量の削減にもつながる。

今回の共同研究では、バッテリーハイブリッドシステムによるGHG排出量の削減効果を最大化するため、日本郵船、MTI、ABS、WinGDの各社が持つモデル化技術を結集して船舶の統合シミュレーションモデルをつくることが目指されている。

今後、日本郵船とMTIは、ABS、WinGD、造船所と協力し、共同研究で得られたシミュレーションの結果と実際に竣工した船の実海域でのデータを照合し、シミュレーションの精度を向上させることで、今後の日本郵船グループの新造船計画における中心的な技術としていく。また、バッテリーハイブリッドシステムの運用・制御方法の最適化にもシミュレーションを活用していき、本共同研究の開始をその第一歩としている。

【参照ページ】
バッテリーハイブリッドシステム活用で船舶のGHG排出削減へ