2023年TCFDは、想定していた役割を終了したとして解散し、企業の気候変動に関わる情報開示への監視や指導をIFRS財団によって設立されたISSB（ International Sustainability Standards Board）へと引き継いだ。これにより、IFRSを採用する企業は気候変動への情報開示を進める必要があるとされ、さらにISSB独自の開示基準も加わることになる。

日本国内においてもTCFDに基づく情報開示は、653社（2023年PWC調べ）と取り組みが進みつつある。一方で、ISSBへと監視が引き継がれることによりどのような点において変更があり、どのように対応しなければならないのか改めて整理できてない場合があるだろう。

本稿では、TCFD⇒ISSBへ変更の概要について対照表を用いて説明しており明確なポイントが抑えられるようにまとめている。ぜひ、項目理解の深化にお役立ていただきたい。

TCFDおよびISSB（IFRS）の開示項目

TCFDは解散したが、投資家から気候変動に関わる情報開示に関する要請は引き続きある。TCFDの役割がISSBに引き継がれたことにより、気候変動の開示においてもいくつかの相違点があることに留意が必要だ。

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