同調査は、米国の上場企業の取締役520人以上を対象に実施された。その結果、ESG課題が定期的に取締役会の議題に含まれていると回答した取締役は約47％にとどまり、昨年の52％、2022年の55％から減少していることが分かりました。また、ESG課題を企業リスク管理の一部として報告している取締役も55％と、昨年の59％から減少している。

PwCは、ESGを取り巻く環境が「ますます複雑化し、危うくなっている」と指摘している。調査によると、66％の取締役が「ESGは人によって意味が異なる」と感じており、3分の1以上が「ESGは有償用語となり、もはや価値がない」と考えている。

さらに、取締役会レベルでのESGの理解不足も浮き彫りになっている。ESGが取締役会で一貫して理解されていると答えた取締役は42％にとどまり、中小企業では36％、大企業では52％であった。また、ESGと企業業績との関連性についても、大企業の取締役の32％が「ESGは利益に直接影響する」と回答しているのに対し、中小企業では15％にとどまっている。

PwCは、取締役がESGを効果的に監督するためには、専門用語を超えて、組織の最も重要なリスクを特定し、それらが時間とともにどのように変化するかを理解する必要があると強調している。