9月20日、積水化学工業と日立製作所は、材料に関するデータとAIなどのデジタル技術を駆使した材料開発で協働すると発表した。新材料開発の加速や研究開発の効率化・高度化を目指し、材料開発におけるマテリアルズ・インフォマティクス(MI)を推進する。
両社は、積水化学の材料開発分野における高度なナレッジ・実績と、日立の先進デジタル技術・ナレッジを融合し、データ駆動型の材料開発基盤を開発する。日立のLumadaで展開されるさまざまなソリューションのほか、先行研究として進める先進技術も幅広く活用し、積水化学の実業務においてその有用性を検証するという。
今回発表された協働の内容は3つ。1つ目は、CMOSアニーリングを活用した材料特性の最適条件探索。日立が開発した量子コンピュータを疑似的に再現するCMOSアニーリングを材料開発分野に適応することにより、新材料の開発サイクルのさらなる短縮や高度化を目指す。
2つ目は、AIを用いて材料開発知識の整理を自動化し、多様な知識を蓄積するナレッジベースの構築。既存データの整理だけでなく公開データとの統合により不足情報を自動的に補完するほか、正しい情報を整理できたかなど不確実性の評価も行い、情報の信頼性向上を図る。蓄積した材料開発知識を横断的に検索できることで、実験情報の収集工数の削減が期待できる。
3つ目は、実験デジタルツインの構築と実験データ収集の自動化による材料実験業務のDX化。 材料開発の現場で行われる実験ワークフローをサイバー空間上に再現し、各プロセスの実験データを関連付け、実験デジタルツインを構築する。従来、一元管理の難しかった膨大な実験データの俯瞰的な分析を容易にするほか、データ検索やフォーマットの整合作業など負荷を軽減できる見込み。