4月7日、UBSはソフトウェアの環境フットプリントを削減し、金融業界における気候変動対策を支援するイニシアティブであるGreen Software財団への参加を発表した。

昨年、AccentureやMicrosoftなどのテクノロジー企業連合が立ち上げたGreen Software財団は、ソフトウェアに関わる排出量の削減に焦点を当てている。同財団は、グリーンソフトウェア開発標準を設定し、グリーンオープンソースエコシステムをサポートし、Green Softwareアプリケーションの作成を可能にする。

UBSは本発表が、気候変動に関する目標達成に向けた取り組みの一環であり、特に技術関連の排出を削減に寄与するとしている。本発表は、先月発表されたUBSの気候報告書に続くもので、2025年までにスコープ1および2の排出量をゼロにし、2050年までにすべてのスコープの排出量をゼロにするという気候目標達成に向けた同社のロードマップの概要を示す。

UBSは、Green Software財団の運営メンバーとして、金融サービスの同業他社と情報共有をし、テクノロジー関連の二酸化炭素排出のための取り組みについて紹介した。

【参照ページ】
（原文）UBS joins the Green Software Foundation as steering member
（日本語訳）UBSが運営メンバーとしてGreenSoftwareFoundationに参加