TCFDをわかりやすく!実施手順と陥りがちなポイントを紹介

2022年から日本のプライム市場に上場する企業は、TCFDに準じた開示をすることが求められている。一方、TCFDの必要性は認識しているが、どのような手順であるか理解しにくい場合があるだろう。また、初年度の取り組みとして、TCFDのガイダンスのとおり進めたものの、これでよいのか不安という声も聞かれる。本稿では、TCFD開示の手順をわかりやすく解説するとともに、陥りがちなポイントについても説明する。

TCFDとは

TCFDは「Task force on Climate-related Financial Disclosures」の略であり、企業による気候変動関連の財務情報開示を推奨する組織である。G20の要請を受け、2016年に金融安定理事会(FSB)によって設立された。日本では「気候関連財務情報開示タスクフォース」と呼ばれている。
2017年6月に公表した最終報告書では、すべての企業に対し、2℃目標等の気候シナリオを用いて、自社の気候関連リスク・機械を評価し、経営戦略・リスクへの反映、その財務上の影響を把握、開示することを推奨している。気候関連のリスクを一貫性があり比較可能な形で報告することを目的としており、情報開示を行う企業、銀行、投資家に広く利用されている。


以降のコンテンツは無料会員登録を行うと閲覧可能になります。無料会員登録を行う

すでに登録済みの方はログイン画面へ

関連記事

おすすめ記事

  1. 2025-7-2

    シェルパ、国際サステナビリティ基準審議会(ISSB)理事・小森氏をゲストにウェビナー「ISSBが示すサステナビリティ情報開示の考え方」を実施

    - ISSB基準に関する最新動向から企業価値向上に向けた戦略的情報開示についてまで、講演と対談を通…
  2. ウェルビーイングとは?5つの要素から企業に求められる対応を解説

    2024-5-15

    ウェルビーイングとは?5つの要素から企業に求められる対応を解説

    上場企業であれば気候変動の情報開示が当たり前になってきたのと同じく、人材のウェルビーイングの実現に…
  3. CSRDとは。日本企業に与える影響と今すぐできる対応を紹介。

    2024-5-7

    CSRDとは。日本企業に与える影響と今すぐできる対応を紹介。

    CSRD(Corporate Sustainability Reporting Directive…

ピックアップ記事

  1. TCFD・IFRS・CSRDの移行計画とは:業界別に考える開示ポイント

    2025-7-10

    TCFD・IFRS・CSRDの移行計画とは:業界別に考える開示ポイント

    ※本記事は2024年10月の内容にGX-ETSに関する内容を追記し再掲載している。(2025年7月…
  2. 2025-7-9

    ISSB、SASB基準の包括的見直し案を公表

    7月3日、国際サステナビリティ基準審議会(ISSB)は、SASB基準の改訂案およびIFRS S2実…
  3. 2025-7-8

    欧州198団体がサステナブルファイナンス規制の骨格維持を要請

    7月1日、欧州持続可能投資フォーラム(Eurosif)を含む198の投資家・企業団体は、EUのサス…

““登録01へのリンク"

ページ上部へ戻る