日本特殊陶業は脱炭素社会の実現に向け、取締役の評価指標の一つとして二酸化炭素の削減率を盛り込んだ。
同社は2050年のカーボンニュートラル達成に向け、30年度には18年度比でCO2削減率を30％にする目標を掲げた。取締役の評価指標は制度を改定し、18年度比のCO2削減率を指標の一つとして盛り込んだ。
【参照ページ】ＣＯ２削減 役員評価指標に 日本特殊陶業
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