2025年内には、日本企業によるTNFD開示が進むと想定される。2024年にTNFDを宣言した企業は、世界で500社を超えており、中でも日本では133社と世界的に見ても多い状況にある。

本年度におけるTNFD開示は、多くの企業が模索しつつの開示となりつつも、次年度以降の開示に向けた対応を徐々に検討しているところもあるだろう。本稿では、TNFDの開示項目とESRSの開示項目の対照関係を参照しながら、改めて開示すべきポイントを整理・解説する。また、現状の取り組みに加えて追加的に必要と思われる取り組みについても紹介する。

TNFDとは

TNFDは、企業が自然環境に関連するリスクと機会を包括的に評価し、適切に開示することを目的としている。従来のTCFD（Taskforce on Climate-related Financial Disclosures）が気候変動リスクに焦点を当てていたのに対し、TNFDは生物多様性や生態系サービス、土地利用、水資源など、自然環境全般を対象としている。TNFDに基づく情報開示は、日本企業でも多く取り組まれており、自然環境との関係性を投資家やステークホルダーに対し透明性のある情報提供が実施されている。

また、TNFDはセクター別のガイダンスを公表している。業界ごとに重要性の異なる自然資本に関して、どのように課題対応すべきか分析する際には、本ガイダンスが参考になるだろう。

【参照記事】TNFDセクター別/金融向けガイダンス：全体像を解説

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執筆者紹介

ESG Journal 編集部 専門知識を備えたライター陣と鋭い視点を持つ編集チーム。国内外の最新動向の発信と独自の解説。企業のサステナビリティ情報開示の向上を目指す実践的な資料と価値ある情報の提供。3000人を超えるサステナビリティ担当者や関心の高い会員に支持される情報源。持続可能な未来を支える情報基盤。