10月3日、世界的な投資運用会社シュローダーが発表した新しい調査によると、機関投資家の3分の2近くが、サステナビリティおよびインパクト戦略への投資の主な推進力として、他のどの推進力よりも長期的な財務リターンを挙げている。

シュローダーは、「Schroders Institutional Investor Study 2023」と題する報告書の作成にあたり、世界36地域の機関投資家770名（運用資産総額約35兆ドル）を対象に調査を実施した。

そのうち39％が2050年までに温室効果ガス排出量ゼロを目標に掲げており、さらに30％が何らかの排出量削減目標を掲げているか、その計画を策定中である。21％の投資家は、現在ネット・ゼロ目標を設定するつもりはないと回答しており、そのうちの39％は北米を拠点とする投資家であった。

本調査によると、サステナブル・インパクト戦略への投資を促進する要因として、「長期的な財務リターンを達成するためには、サステナブル投資への投資が必要である」という信念が最も多く挙げられ、64％の投資家が回答した。次いで、「自然ベースのソリューションやグリーン水素などの新しいセクターへの投資によるポートフォリオの多様化」（62％）、「EUのSFDRなどの法律や規制の指令にポートフォリオを合わせたい」（60％）と続いた。米国の投資家は特にリターンを重視しており、サステナビリティ戦略に投資する最大の理由として74％が財務的リターンを挙げ、次いで66％が分散投資であった。

リターン重視に加え、持続可能な投資を機会の源泉ととらえ、投資のインパクトを重視する傾向が強まっていることが示された。持続可能な投資を行う上で最も望ましいアプローチとして、回答者の61％がテーマ別投資を挙げ、次いでインパクトが59％（2020年の34％から上昇）、特定の活動やセクターの除外が54％となった。

調査では、投資家の約3分の2が、プライベート・アセット投資が、エネルギー転換やインパクト投資などの主要トレンドをターゲットとし、分散投資の目標達成に役立つ最良の機会を提供すると考えていることがわかった。プライベート・アセットの中で、持続可能性とインパクトの目標達成に最も適しているのはインフラであり、44％が挙げている。

本調査では、投資家がインパクト投資を選択する際に最も重視する基準についても調査した。60％が「測定と理解が容易なインパクト」を最も重要視しており、次いで「投資家のESGアプローチにとって重要な課題へのインパクト」が55％、「ステークホルダーにとって有益なインパクト」が52％となっている。

ネット・ゼロの目標達成を支援するために必要な外部からの支援について尋ねたところ、51％の投資家が、ネット・ゼロ目標の測定と追跡における支援の必要性を強調した。

【参照ページ】
（原文）Schroders Institutional Investor Study 2023: how investors are responding to inflation and geopolitics threat
（日本語参考訳）シュローダー機関投資家調査2023：投資家はインフレと地政学の脅威にどう対応しているか