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アーカイブ:2021年 5月
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三井ホームが建築物の木造化・木質化を促進、サステナビリティブランド発足
三井ホーム(東京都新宿区)は5月31日、サステナビリティブランド「&EARTH with WOOD」を立ち上げたと発表した。CO2の排出量を低減できる木造建築物の普及を目指し、戸建住宅・共同住宅・文教施設・福祉施設など… -
三菱食品、「サステナビリティ重点課題の解決」実現へ向けビジョンを設定
2021年4月1日付で社長に就任した三菱食品の京谷裕社長は、コロナ禍以降の環境変化を踏まえ、同社の「目指す在り姿」を再定義する方針だ。 最上位の「パーパス(存在意義)」は、「食のビジネスを通じて持続可能な社会の実… -
SKグループ、日本市場の攻略開始。ESG分野の投資強化
SKグループが今度は日本市場への投資に乗り出す。SK(株)、SKC、SKマテリアルズ、SKシルトロンなど4社が合同で出資し、日本の投資法人を設立して投資を行う。SK、SKC、SKマテリアルズ、SKシルトロンの4社はそれ… -
「脱石炭」の次は「脱プラ」 金融機関への圧力強めるESG投資家
オーストラリアの非営利団体「ミンダルー財団」は先月、「プラスチックごみの生産者索引」と題した報告書を発表した。この報告書は、世界の主要化学メーカーや資産運用会社、および金融機関が、使い捨てプラ製品の生産にどれくらい寄与… -
JARC 独立行政法人 鉄道建設・運輸施設整備支援機構 (JRTT) 発行のサステナビリティボンドに投資
公益財団法人自動車リサイクル促進センター(所在地:東京都港区、代表理事:中村 崇)は、本日、独立行政法人 鉄道建設・運輸施設整備支援機構(以下「JRTT」)が発行するサステナビリティボンドに投資を行ったと2021年5月… -
バイデン米大統領、脱炭素へ金融監督強化をする大統領令に署名
バイデン米大統領は20日、経済財政・金融監督当局に対し、気候変動が金融システムに及ぼす悪影響の緩和に取り組むことを義務付ける大統領令に署名した。 [um_loggedin show_lock=no] 脱炭素… -
仏ダノン、パーパス経営のCEO解任を発表
「パーパス(企業の存在意義)」を明確に定めてESG経営を実践していた著名CEOが解任された。ESG経営を積極的に推進してきた仏ダノンのエマニュエル・ファベール会長兼最高経営責任者(CEO)は、業績不振を理由に解任された… -
レストランのサステナビリティを支える。洋食器メーカー「ニッコー」が描く、循環する食器の未来
2021年4月には陶磁器事業のサーキュラーエコノミー化を推進するプロジェクト「NIKKO Circular Lab」、飲食店のサステナビリティを支援するメディア「table source」を同時に立ち上げた。 N… -
「脱炭素電源」の比率を6割程度に上積みする方向で経済産業省が検討へ
次期エネルギー基本計画の根幹となる2030年度の電源構成をめぐり、太陽光などの再生可能エネルギーと原発を合わせた「脱炭素電源」の比率を6割程度に上積みする方向で経済産業省が検討に入ったことが14日、分かった。 1… -
ゴールドウイン、2030年までに達成するサステナビリティの長期ビジョン“PLAY EARTH 2030”を発表
ゴールドウインは、2030年までに達成するサステナビリティの長期ビジョン“PLAY EARTH 2030”を発表した。 実需型ビジネスによる生産量の抑制やカスタムオーダーの拡大、リペア・リサイクル事業の強化などで…