カテゴリー:ニュース
-
ゴールドウインは、2030年までに達成するサステナビリティの長期ビジョン“PLAY EARTH 2030”を発表した。 実需型ビジネスによる生産量の抑制やカスタムオーダーの拡大、リペア・リサイクル事業の強化などで…
-
2021年5月11日、日本郵船はSustainable Shipping Initiativeが主宰するシップリサイクルの透明性を高める情報開示プラットフォーム「Ship Recycling Transparency …
-
GEリニューアブルエナジーと東芝エネルギーシステムズは、GEのHaliade-X洋上風力タービンの製造プロセスの主要な工程を日本国内で行い、同国でのビジネスを促進するための戦略的提携契約に署名したと発表した。 日…
-
データセンターの新増設ラッシュや電気自動車(EV)の普及などに伴い電子機器が発する「熱」が課題になっている。熱を冷やすための電力消費量は増えており、「脱炭素」でも残る難題だが、名古屋大学発スタートアップのU-MAP(ユ…
-
中国政府は2030年までに二酸化炭素(CO2)排出量を減少に転じさせ、2060年までのカーボンニュートラルを実現する目標を掲げている。 [um_loggedin show_lock=no] アリババグループ…
-
住友商事株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員 CEO:兵頭 誠之、以下「住友商事」)は、サステナビリティ経営の高度化の一環として、2020年6月に設定した6つの重要社会課題と長期目標に対し、具体的な…
-
国連環境計画(UNEP)および気候と大気浄化の国際パートナーシップ(CCAC)が発表した「世界メタン評価」によると、人為的に発生するメタンの排出量は、今後10年間で最大45%削減可能なことがわかった。これが実現されれば…
-
物流業界が脱炭素化にかじを切っている。国立環境研究所によると、国内のCO2総排出量のうち、貨物輸送は1割弱を占める。政府が2050年に温室効果ガス排出量の実質ゼロを掲げる中、輸送する際のCO2削減が課題となっている。…
-
ESGに関わる判断や基準を投資方針に統合する上でのアムンディの体制や方策、戦略の説明を目的とし、2021年の責任投資方針を発表した。 欧州を代表する資産運用会社であるアムンディは、世界トップ10にランクインしてお…
-
パナソニック株式会社は、2020年8月31日、SDGsへの取り組みについて情報公開するWEBサイトを公開した。 サイトの公開目的を以下のように説明した。 パナソニックは創業以来、「企業は社会の公器である」と…
おすすめコラム
-
上場企業であれば気候変動の情報開示が当たり前になってきたのと同じく、人材のウェルビーイングの実現に…
-
CSRD(Corporate Sustainability Reporting Directive…
-
ESG投資の流れは国内外において拡大を続けている分野であり、注目を集めている。投資家のニーズに応え…
-
2024年3月29日、サステナビリティ基準委員会(SSBJ)が国内のサステナビリティ開示基準の草案…
-
TNFDのフレームワークが公開され、先進企業ではフレームワークに基づく情報開示が進みつつある(20…
ページ上部へ戻るCopyright © ESG Journal All rights reserved.