Schneider Electric、建物の脱炭素化を支援する新ツールを発表

9月24日、Schneider Electricは、建物所有者や運営者が脱炭素化を迅速かつ効果的に進めるための新しいオンラインツール「Building Decarbonization Calculator」を発表した。この革新的なツールは、500,000件に及ぶ建物性能モデルを活用し、エネルギーおよび炭素削減措置(ECCM)をシミュレーションし、建物所有者が最適な選択肢を簡単に特定できるよう支援する。

このツールは、ニューヨーク市のLocal Law 97やCarbon Risk Real Estate Monitor (CRREM) など、さまざまな規制や基準に沿った脱炭素化パスウェイを比較でき、法令遵守と運用改善の両方を支援する。また、シナリオプランニングやROI分析を通じて、費用対効果の高い改修計画を立てることが可能だ。

ボストンでのオフィス改修プロジェクトでは、このツールを使用して1,000万ドルの省エネおよび罰金回避効果が得られ、7年で投資回収が見込まれている。

【参照ページ】
(原文)Schneider Electric’s Building Decarbonization Calculator Empowers Building Owners in Reducing Carbon Footprint

関連記事

おすすめ記事

  1. 2025-7-2

    シェルパ、国際サステナビリティ基準審議会(ISSB)理事・小森氏をゲストにウェビナー「ISSBが示すサステナビリティ情報開示の考え方」を実施

    - ISSB基準に関する最新動向から企業価値向上に向けた戦略的情報開示についてまで、講演と対談を通…
  2. ウェルビーイングとは?5つの要素から企業に求められる対応を解説

    2024-5-15

    ウェルビーイングとは?5つの要素から企業に求められる対応を解説

    上場企業であれば気候変動の情報開示が当たり前になってきたのと同じく、人材のウェルビーイングの実現に…
  3. CSRDとは。日本企業に与える影響と今すぐできる対応を紹介。

    2024-5-7

    CSRDとは。日本企業に与える影響と今すぐできる対応を紹介。

    CSRD(Corporate Sustainability Reporting Directive…

ピックアップ記事

  1. 2025-7-2

    シェルパ、国際サステナビリティ基準審議会(ISSB)理事・小森氏をゲストにウェビナー「ISSBが示すサステナビリティ情報開示の考え方」を実施

    - ISSB基準に関する最新動向から企業価値向上に向けた戦略的情報開示についてまで、講演と対談を通…
  2. 2025-7-1

    カナダ年金基金、2030年までに4,000億ドルの気候投資

    6月19日、カナダの大手機関投資家であるケベック州貯蓄投資公庫(CDPQ)は、2050年ネットゼロ…
  3. 2025-7-1

    GRI、サステナビリティ報告のデジタル化を促進する新「サステナビリティ・タクソノミー」を発表

    6月19日、GRI(Global Reporting Initiative)は、新たに「GRI S…

““登録02へのリンク"

ページ上部へ戻る