2025年から、CSRD（企業サステナビリティ報告指令）に基づくESRS（欧州サステナビリティ報告基準）の開示が始まる。日本の企業を含む、EU市場にアクセスしている企業やサプライチェーンに関わる企業も、EUの基準に対応するための準備が始まっており、早期に対応し、将来的なリスクを軽減することが重要である。

ESRSでは、気候変動、人権、ガバナンス、社会的責任といった幅広いトピックが含まれており、各企業はこれらのトピックについて、定量的および定性的な情報のいずれを開示するかが定められている。

本記事では、ESRSの各トピックでの定量項目と定性項目を整理したリストを作成した。対応準備を進めるための参考資料としてダウンロードの上ご活用いただきたい。

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執筆者紹介

竹内　愛子 （ESG Journal 専属ライター） 大手会計事務所にてサステナビリティ推進や統合報告書作成にかかわるアドバイザリー業務に従事を経て、WEBディレクションや企画・サステナビリティ関連記事の執筆に転身。アジアの国際関係学に関する修士号を取得、タイタマサート大学留学。専門はアジア地域での持続可能な発展に関する開発経済学。