4月14日、Google Cloudが発表した調査によると、企業のサステナビリティの優先順位は上昇している一方で、経営幹部の多くがサステナビリティへの取り組みを誇張していると感じており、進捗を測定するツールの不足も明らかになった。

本調査は、Google Cloudに代わってHarris Pollが実施し、複数のグローバル市場および業界において、約1,500人の経営幹部を対象に行った。

その結果、89％が「以前よりサステナビリティに関心がある」という項目に同意し、93％が「報酬をESG目標と関連付けることを望む、またはすでに行っている」と回答した。また、サステナビリティへの取り組みとして、平均して4つのプログラムを実施していることが分かった。

しかし、経営幹部が明らかにESGを優先している一方で、サステナビリティ戦略の実行と進捗の測定には、大きな課題が残存している。サステナビリティへの取り組みを測定するツールの導入は36%にとどまり、測定結果に基づいて成果を最適化していると回答したのは5人に1人以下であった。また、半数以上が自社を「グリーンウォッシュ（環境に配慮していない企業）」であるとして、サステナビリティへの取り組みを誇張していると回答した。

本調査によると、サステナビリティの進展を阻む主な障害は、「適切なテクノロジーへの投資不足」と「問題点の理解不足」である。その他の主な障壁としては、成長と利益への執拗なまでのこだわり、サステナビリティ対策に充てる予算の不足、規制によるインセンティブの欠如などが存在する。

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（原文）CEOs are Ready to Fund a Sustainable Transformation