企業においてサステナビリティ経営は当然とされ、地球温暖化対策を行うこと自体が常識になりつつある。しかし、なぜ地球温暖化の防止を行わなくてはならないのか、という問いに答えるのは難しいものでもある。本記事では、地球温暖化対策を企業が行う必要がある理由を経済的な視点から紹介する。

地球温暖化対策とは

本記事ではIPCCの報告書に基づいたデータを主に紹介する。IPCC（気候変動に関する政府間パネル、Intergovernmental Panel on Climate Change）は、気候変動とその対策に関する科学的な知見を提供する世界的な組織である。

IPCCが発表している評価報告書は、政策決定者が気候変動対策を検討し決定する上で広く役立てられているが、IPCC自身は政策的に中立であり徳的の政策の提案はおこなわず、「科学的中立性」を重視している。

※本記事は主に2023年に公開されたIPCC第6次評価報告書を基にしているが、一部は2014年に公開された第5次報告書を参考にしている。

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執筆者紹介

ESG Journal 編集部 専門知識を備えたライター陣と鋭い視点を持つ編集チーム。国内外の最新動向の発信と独自の解説。企業のサステナビリティ情報開示の向上を目指す実践的な資料と価値ある情報の提供。3000人を超えるサステナビリティ担当者や関心の高い会員に支持される情報源。持続可能な未来を支える情報基盤。